まず、効果的に実施されていない企業は
①アンケートをとり不満を把握する
②トップが不満対策になるだろう施策を実施する
のプロセスで概ね実施される。
一見すると問題なさそうなプロセスに見えるが、実は問題がある。
その問題とは
α．満足度を改善すべき社員が置き去りにされ施策が決定されている
β．なぜその施策が新たに導入されたのかが社員は意味不明である
の２つである。この２つについてさらに詳しく書いていく。
まずαは、改善すべき社員が抱いている不満の根幹を把握せずにトップが勝手に判断し手施策を実施することが問題となっている。この問題の解決で必要なのは、トップと社員がフランクに会話できる場や社員同士が忌憚なく意見を言う場を作り、社員が求めている本当の不満の根幹を探る必要がある。トップが思うほど社員と意識が考え方が一致していることはなく、むしろ乖離があるのが普通だと思い行動を移すべきだ。
次にβである、これはαにも通じるが、新しい施策というのは社員にとっては負荷が増えると感じる為、その意義や効果をトップから説明しなければならない。その際に「お前たちのためだ」などの態度では問題外であり、むしろ「その不満を一緒に解決して会社をよりよくしていこう」くらいの態度がいい。こうして考えると、会社のトップにこそ社員に物事をわかりやすく伝えるインストラクションスキルが大事だと思う。
もし施策を実施したが効果が出ないだけでなく、満足度が低下している場合はこの２つの問題をクリアしているか改めて見直してもらいたい。
2015年11月 水野雅也
